我が国は、2050年までに温室年効果ガスの排出実質ゼロを目指す「2050年カーボンニュートラル」宣言を行いました。

その対策として、省エネルギーの促進、再生可能エネルギーの普及などを進めていますが、火力発電所や工場などからのCO₂削減も極めて重要となります。

老朽化した石炭火力発電所の廃止など、発電効率の向上はその有効な手段ですが、本格的な対策として、CO₂の分離・回収・貯留（CCS）の実現が不可欠です。

このCCSを本格的に普及させるには、安全かつ大規模で経済的なCO₂地中貯留技術が必要となります。そのため、二酸化炭素地中貯留技術研究組合では、2016年の発足以来、参加機関・企業が保有する専門技術を集結し、関連する研究開発を進め、マイクロバブルCO₂圧入技術、光ファイバー計測技術など、多くの成果を挙げてきました。